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サラリーマンは年金だけに頼らず不動産投資で老後の不安を解消!

 2018/06/15 はじめての不動産投資
この記事は約 8 分で読めます。 239 Views

あなたは自分の老後に対して何かしらの不安を感じていませんか?

「消えた年金問題」以降、同じような気持ちのサラリーマンは増えつつあります。

何の対策もしないまま、現在のサラリーマン世代が老後を迎えたとき、今の生活と同じように、果たして豊かな生活を送れるのでしょうか?

現実は最低限の生活を送る年金しかもらえず、自由に使えるお金が少なくなる可能性があります。

こんな状況を避けるためにも、若いうちから何らかの対策を考えるべきではないでしょうか?

贅沢とまでは言わないまでも、少しはゆとりのある豊かな生活を送るために、手段の一つとして不動産投資があります。

なぜなら、不動産投資は将来に備えた年金や生命保険の代わりになるなど、安定収益を得やすい点や、預金よりもインフレにも強いというメリットがあるからです。

 

少子高齢化と人口減少社会が与える年金制度への影響

 

なぜ、多くの方が老後の生活に不安を感じるのでしょうか?

それは、少子高齢化に伴う人口減少が予測されているからです。

出生率が下がる中、日本人の平均寿命は上昇を続けています。

しかし、働ける年齢には限界があるため、人口減少社会では労働人口が減ります。

若い世代が働いて高齢者を支えている日本の年金構造からすれば、この現状は少なからず将来の年金に影響するものと想像できます。

2017年6月16日、内閣府より発表された2017年版「高齢社会白書」によると、2017年には高齢者1人に対して現役世代(15~64歳)2.2人、2065年には高齢者1人に対して現役世代(15~64歳)1.3人で支える社会が到来します。

このことからも、若い世代が不安になるのも理解できます。

年金支給額の減額や支給開始年齢が引き上げられる可能性も十分考えられます。

よって、豊かな老後の生活を送るためは何らかの対策が必要な時代が訪れるのです。

 

年金に頼っても豊かな老後は難しい?

 

老後の生活資金となる年金を期待しすぎないほうが良さそうです。

なぜなら、国が試算するモデル世帯(夫が平均的収入で40年間就業し、妻がその期間すべて専業主婦であった世帯が年金を受け取り始める場合)で試算した年金は、夫婦合わせて約22.1万円/月と言われています。

次に、夫婦2人で老後の生活を送る上で必要な生活費用を調べてみます。

公益財団法人生命保険文化センターが行った意識調査によると、夫婦2人で老後生活を送る上で必要と考える最低日常生活費は、月額で平均22.0万円となっています。

分布をみると「20~25万円未満」が、31.5%と最も多くなっています。

併せて、住居費の有無など生活環境によっても異なりますが、老後に必要な費用は、様々な専門家や総務省などの統計によれば、25万円/月前後だと推測できます。

以上のことから、受け取ることのできる年金は、老後の生活をする上で必要な最低限の金額です。

 

豊かな老後の生活を送るためにはいくら必要?

 

一方で、公益財団法人生命保険文化センターが行った意識調査によると、「ゆとりある老後の生活」を送るための費用として、最低日常生活費以外に必要と考える金額は平均で約13万円となっています。

その結果、「最低日常生活費」と「ゆとりのための上乗せ額」を合計した「ゆとりある老後生活費」は平均で約35万円必要となります。

なお、「ゆとりのための上乗せ額」の使途は、「旅行やレジャー」がもっとも高く、以下「身内とのつきあい」「趣味や教養」と続いています。

 

参照:公益財団法人生命保険文化センター

http://www.jili.or.jp/lifeplan/lifesecurity/oldage/7.html

 

豊かな老後の生活を送るには年金だけでは不足

 

以上のことから、受け取ることのできる年金が約22万円/月、豊かな老後の生活を送るには約35万円/月必要だとすると、月々約13万円のお金が不足しています。

実際に受け取ることのできる年金と比較すると、豊かな老後の生活を送るためには、年金だけでは足りません。

豊かな老後の生活を送るために必要なお金は保証されておらず、あなた自身で+αの収入を準備することが必要です。

 

インフレになれば現金は価値が目減りする

 

年金は期待できそうもないので、コツコツと貯金をして老後に備えれば大丈夫でしょうか?

現金は価値が目減りしていく可能性があります。

政府は物価上昇(インフレ)をめざした政策をとっており、日本銀行はマイナス金利などの金融政策とともに、物価上昇率2%を目標としています。

例えば、年金を毎月22万円受け取る夫婦がいます。

今までは、お米を2,000円で購入していましたが、ある時物価の上昇で同じお米が2,100円になりました。お米以外のすべての商品も、わずかではありますが値上がりしています。

となると、毎月受け取っている22万円の額は一緒でも22万円としての価値は下がってしまいますよね。

インフレの状況になれば、現金の価値は時間の経過とともに目減りしていきます。

果たして、老後のタイミングで物価はどのようになっているのでしょうか?

年金や貯金だけでは、豊かな老後の生活を迎えることは出来ないかもしれません。

 

豊かな老後の生活を迎える方法の一つ不動産投資

 

どうすれば「豊かな老後の生活」を迎えることができるのでしょうか。

少なくとも、毎月不足している約13万円/月を、年金とは別に手に入れる必要があります。

そのためには、働いている今のうちから準備しておく必要があります。

その方法として、株や投資信託などの投資、生命保険などの様々な方法が考えられます。

しかし、金融資産を適度に運用するならば良いのですが、「せっかく貯めたお金を株や投資信託で損した」という話もよく聞く失敗例です。

金融資産の運用として株式投資や投資信託などを行うことは、万一失敗しても大丈夫な金額の範囲で検討し、マーケットの変動に備え、ポートフォリオを図りながら長いスパンで運用するのが賢明です。

また、将来に向けた資産形成に適さない商品もあります。

商品によっては、ハイリスク・ハイリターンのものもあるので注意が必要です。

数ある投資の中で、将来の資産形成にもっとも適しているのが不動産投資です。

不動産投資はハードルが高いように思われがちですが、実は副業でも行いやすい事業です。

不動産投資による毎月の家賃収入を不足する老後の資金に充当することができれば、豊かで幸せな老後の生活を実現することができます。

4戸のアパートで月額家賃が5万円/戸の物件であれば、20万円/月の収入が見込めます。

幸せな老後に必要な金額の不足分約13万円/月以上を手に入れることが出来るのです。

また、不動産はインフレに強いという性質があるので、インフレに弱い現金とは異なり、資産価値が上昇する可能性もあります。

このように、不動産投資によって家賃収入を得ることは、老後の生活を豊かにする方法の一つと言えます。

 

自己資金が少なくても、不動産投資は始められる

 

確かに不動産投資は魅力的だが、アパートやマンションは何千万~何億円と高額なため、買えるほどの資金がないと思われる方も多いでしょう。

しかし、不動産投資は株や投資信託などの他の投資とは異なり、金融機関からの融資を受けて行うことができます。

購入予定価格の20%~30%程度の自己資金を準備することができれば、ほとんどの方は不動産投資が可能なのです。

将来に備え、今のうちから不動産投資のための貯金をコツコツと行っておくことで、豊かな老後に備えることにつながるのです。

 

まとめ

 

受け取ることのできる年金が将来増えるという可能性は低く、豊かで幸せな老後をめざすなら、何らかの対策を行わなければ、難しいことがわかります。

その対策の一つとして不動産投資があります。

コツコツと現金を貯金するよりも、早く資産形成できることが不動産投資のメリットです。

参考:多くのサラリーマンが副業で不動産投資を行う最大の理由がコレ!

不動産投資による家賃収入で安定収益を得ることができれば、年金だけでは不足する「豊かで幸せな老後」を送るための資金が確保できます。

一方で、不動産投資はハードルが高ほいと思われがちですが、条件によっては自己資金が少ない方でも始めることができます。

サラリーマンなどの副業でも取り組みやすい事業と言えます。

なぜなら、不動産投資による賃貸経営を、あなたに代わりサポートする管理会社に業務を委託できるからです。

参考:

不動産投資を失敗しない管理会社の選択基準は6つ!!

はじめての不動産投資で物件選びよりも重視すべきことは?

サラリーマンでアパート・マンション経営するには?

豊かな老後を迎えるためには、今のうちから将来に備えた資産形成を意識し、準備しておくことが大切です。

但し、不動産投資にはリスクがあります。

無理のない資産形成をするためにも、不動産投資をした後の安定経営を心掛け、手にした家賃収入を使ってしまうのではなく、将来に備えることが大切です。

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